メリー・クリスマス、セコい米国株投資家くうねる(@KuuDiv)です。 聖なる日なので金の話でもしようと思います。 投資するための軍資金を貯めるために、ムダな支出は減らしたいですよね? 振込手数料とATM出金手数料はゼロがベストですよね? 可能です。そう、住信SBIネット銀行ならね。 具体的には、給与振込口座・SBI証券・3,000円ほどのキャッシュがあれば 振込手数料とATM出金手数料がそれぞれ7回まで無料にできちゃいます。 スマートプログラム、ランク3になる条件 スマートプログラム - ランク判定条件 総預金残高300万円以上 総預金残高1,000円以上 + 住宅ローン残高あり 総預金残高1,000円以上 + その他3つ以上 総預金残高1,000円以上 + … [もっと読む...] about 【住信SBIネット銀行】3,000円の預金で振込・ATM出金7回無料ゲット!
税・倹約
黒字倒産しそうだった、私の家計。
史上最高値を更新する米国株株式100%のマイファンド、浮かれるその裏で私の家計は黒字倒産しそうだったのである。 企業の倒産 企業はいつ死ぬのか? 赤字になったとき?いや、運転資金がショートしたときだ。 利益が出ている黒字決算の会社でも、返済しなければならないお金を支払えず会社の経営が行き詰まってしまうと倒産します。俗に言う黒字倒産というやつです。 経営の世界ではキャッシュフローが大事だと耳が痛くなるほど言われています。たぶん。 株式投資における財務状況分析ではそう書かれていたので経営もそうなんじゃないかと思います。経営したこと無いので確かなことは言えないので、「たぶん」としました。 家計の倒産 そんな黒字倒産ですが、私の家計がそれに該当しそうになりました。 生活防衛資金なるキャッシュを6ヶ月分キャッシュとしてリスク資産とは分けて普通預金 … [もっと読む...] about 黒字倒産しそうだった、私の家計。
インデックスに勝つために、2017年上半期に支払った手数料を集計
米国個別株・アクティブ投資家のくうねるです。 得意の投資方法は「愚の分散」です。 私の運用資産ぐらいではそこまでの分散は必要ないとは思っているのですが、 銘柄分析に自信がないので30銘柄程を保有するに至っています。 ポートフォリオの銘柄数を増やせば増やすほど、リターンはインデックスに 近づいてくると言われています。 そこで、逆転の発想をしたのです。 リターンがインデックスと同じになるのであれば、手数料を減らすことによって インデックスを上回るリターンを得ることが可能なのでは!?と。 実は私、密かにインデックスに勝つつもりでいるおめでたい考えの持ち主なんです。 ということで、当ファンドが上半期に支払ってきた手数料を調べたいと思います。 目指すは、VOO(Vanguard S&P 500 … [もっと読む...] about インデックスに勝つために、2017年上半期に支払った手数料を集計
需要はないのは知っているが、Amazonで今まで使った金額を公開
1,379,705円 この金額が何かわかりますでしょうか? 記事タイトルに書いてあるので、わかると思いますが私米国株投資家くうねるが Amazonで使った金額の総額になります。 使ってたとしても何十万円ぐらいだと思っていたら、衝撃の130万円なり! 2008年から2017年7月24日現在までの総額です。 1年あたりおよそ13万円を使っている計算になります。 新車でオプションつけて軽自動車が買えちゃいますね。 AWSで利益の半分以上を稼ぐ言われていますが、こちらのセクターも有望なんじゃないでしょうか。なんでも揃うエブリシング・ストア、もはや本屋ではないAmazon。とても便利です、依存してます。 いつかの記事であったように、私自身もGoogle等で検索せずに直接Amazon.co.jpにアクセスし探して、商品を買うケースが増えています。囲い … [もっと読む...] about 需要はないのは知っているが、Amazonで今まで使った金額を公開
法人成りした人に悲報、年金事務所と国税庁が連携強化
参考:厚生労働省 平成27年度予算案における国民年金保険料収納対策等について ※コンプライアンスを守っている社長は、この記事を読まないでください。 厚生年金保険・未適用事業所、包囲網! 平成27年から厚生年金保険・未適用事業所の適用促進が積極的に進められています。 国税庁から年金事務所へ源泉徴収データの情報提供行われています。 年金事務所は、送られてきたデータを突合して、保険に入っていない事業所が あれば適用促進(という保険料取り立て)に回るわけです。 今までは年2回の情報提供にとどまっていましたが、今年の秋からは毎月情報提供が 行われることになりました。 厚生年金 … [もっと読む...] about 法人成りした人に悲報、年金事務所と国税庁が連携強化




